2022年の大学入試の必勝法とは何か入試の傾向から分析してみた

「異例づくし」の21年入試の傾向から分析から大胆に分析してみました。

コロナ禍で行われた2021年入試は少子化、学習の進捗遅れや感染拡大地域を敬遠する動き、経済的な問題、そして共通テスト初年度……さまざまな要因が複雑に絡み合い、異例ずくめのものとなった。特に早稲田大学の看板である政治経済学部や国際教養学部、青山学院大学の国際政治経済学部などの志願者数激減は耳目を集めた。来年もこの流れは続くのか？21年入試から、22年入試の必勝法を探る。

■ コロナに翻弄された
前代未聞の大学入試

今年行われた2021年大学入試は、新型コロナウイルス感染拡大に受験生も大学も翻弄された。休校によって思うように進まない学習、例年通りに想定できない入試日程や選抜方法、そして、移動することがコロナ感染リスクにつながるかもしれないという不安。学生たちは、さまざまな“余計な”荷物を背負って入試に臨まなければならなかった。大学側も同様だ。感染リスクを考慮した入試日程や選抜方法、試験会場の選定や準備、クラスターを出してはいけないというプレッシャー、そして受験生の志願者動向をつかむのも難しかった。

さらにこのタイミングで、センター試験から共通テストへの移行や、一部の大学では入試改革への大掛かりな取り組みがあり、誰もが未経験の新入試への対応を迫られた年でもあった。

それらの影響は、実際の入試動向に顕著に表れた。21年入試の特徴について、大手予備校の河合塾津田沼校の校舎長功刀亮氏は「人口減少や志願者減少による『競争緩和』、理系人気が高まった『文低理高』傾向、そして、受験する地域という面でも、新入試における慎重な志望校選びという面でも『届く距離への受験』という三つが挙げられる」と分析。また、大手予備校の東進ハイスクールを運営するナガセ広報部長の市村秀二氏は「『変化を避けて保守的に』『都市部を避けて地元志向』『無理せず安全志向』『文低理高』の4点でまとめることができるだろう」と語る。

つまり、コロナ禍の影響で志望校を減らして手堅く受験し、普段は大都市を受験する学生が地元を選ぶ傾向が強まり、文系より理系が優位となった、ということになろう。

では、実際の入試では、どの大学で、どんなプラスとマイナスの傾向が見られたか。さらに、来年の22年入試はどんなふうになるのか。そこから分かる、少しでも高いレベルの大学に合格する秘訣は？不透明な環境が続く大学入試。専門家の分析を基に、来年の対策を考えていこう。

ここからは、功刀氏や市村氏が指摘したポイントに目を向けながら、コロナ禍で行われた21年入試について、「志願者数」「人気学部」「地元志向」の三つのキーワードから見ていく。

■ 私立大学の
志願者数が大激減

「歴史的敗北」と表現されるほど志願者数が減った私立大学。全体では一般選抜（一般入試）で対前年比86％と大幅減少。理由として考えられるのは、まず、少子高齢化で受験人口が減っていること、さらに、浪人生（既卒生）の激減だ。今年からの入試改革を避けるため、昨年のうちに志望大学のレベルを下げてでも進学した受験生が多く、今年は浪人生が減ったのだ。そして、これにコロナ禍特有の事情が加わった。不透明感からチャレンジしない安全志向で余計な受験を回避。また県境をまたぐ移動への不安から地元志向が強まり、コロナ禍での経済的な理由等もあって1人当たりの受験校数が減ったと考えられる。

特に、個別の大学・学部で「大幅減」として注目されたのが、早稲田大学と青山学院大学だ。人気・実力共に高い両大学のこの結果は、今年の全般的な傾向に加え、大掛かりな入試改革に取り組み、選抜方式を変えたことによる。早稲田大学の政治経済学部、国際教養学部、スポーツ科学部では共通テストを必須化し、特に政治経済学部では数学I・Aを必須にしたことが敬遠された要因といわれる。青山学院大学では、経済学部と、文学部・理工学部の一部を除き、受験生が多く利用する「個別学部日程」で共通テストと独自試験を併用する方式に変えた。これにより法学部、経営学部、国際政治経済学部が50％程度、コミュニティ人間科学部に至っては約60％の減少となった。

その一方、このご時世で志願者数を増やした大学・学部もある。受験事情に詳しい大学通信常務取締役の安田賢治氏は次のように分析する。「志願者数が増えて目立ったのは立教大学。今年から、受験機会を増やして大学内で併願しやすくしたり、英語科目に英語資格・検定試験を全面的に導入したりしたことが志願者増につながった。千葉工業大学は、コロナ禍による経済的な問題を考慮し共通テスト利用入試の受験料を無料にしたことが大きい。また、コロナ禍で感染拡大地域の大学では多くがオンライン授業となっていたが、入試前に『原則対面授業』を公表した龍谷大学、上智大学、駒澤大学は志願者数にプラスに働いたようだ。明治大学の法学部と専修大学の経済学部は昨年減少した反動だろう」。おおむね、受験しやすさやコロナ禍での対応が志願者数の増加につながったようだ。

■ 21年入試志願者数が増えた私立大学学部上位20

なお、国公立大学は、前期日程で見ると志願者数は前年比97％。減少したものの、受験人口の減少を加味すれば、国公立人気は堅調だったといえる。

■ 不況になると人気が高まる
“手に職”の理系学部

コロナ禍では、どんな学部に人気が集まったのだろうか？大きな特徴では、河合塾の功刀氏やナガセの市村氏が口をそろえる通り「文低理高」。つまり、文系より理系の人気が高かった。新型コロナウイルス感染拡大を経験し、医学部や薬学部、看護学部を志望する受験生が多かったようだ。また、リーマンショック時も同様だったが、不景気の懸念が高まると、就職に有利な理系学部に人気が集まる。文系だが社会福祉学部が平均より多いのも、福祉や介護など手に職を付けられるというのが理由だろう。

■ 2022年大学入試の必勝法とは？「異例づくし」の21年入試の傾向から分析

この傾向は今後、続くのか？河合塾の功刀氏は「リーマンショック時にやはり『文低理高』傾向になり、その流れが変わったのが、国公立大学の入試で理科の負担が増えたときだった。今回も、そうした大きなきっかけやコロナ禍の不透明感が解消されるまで、しばらくこの傾向は続くのではないか」とみているという。

■ 感染拡大地域はNO！
地元志向強まる

コロナ禍で、県境をまたぐことを避け、また、都市部の感染拡大地域でリモート授業を強いられるなら、対面授業を受けられサークル活動もアルバイトもできる地元の大学に行きたいと考える学生が一定数いたようだ。地元志向が強まったことは下記のデータからも見て取れる。

■ 2022年大学入試の必勝法とは？「異例づくし」の21年入試の傾向から分析

前述したように、国公立大学の志願者数が私立大学ほど減っていないのも、通常は都市部の私立大学を受験する学生が、地元の国公立大学を選んだことも理由の一つであるようだ。

■ コロナ禍の不透明感は続く
来年入試はどうなる？

ここまで、21年入試の結果を見てきたが、来年の入試はどうなるだろうか？今年の入試の混乱要因であった新型コロナウイルス感染拡大は、ワクチン接種が徐々に進んできたとはいえ、まだ終息の見通しは明確ではない。そのため「来年もおおむね、今年と同じような入試傾向になるのではないか」と大学通信の安田氏は予想する。

河合塾の功刀氏は「人口減少によって、大学入試は競争緩和の時代に入っており、倍率は低下傾向だ。今年の受験生は出願にあたり慎重な姿勢がみられたが、一方で、特に都市部の私立大では合格者を増やす傾向にあり、今年も実際に都市部の難関大学では多くの追加合格が出された。これは『受けておけばチャンスがある』ということ。受験校を選ぶときに、上のレベルを安易に削らないというのがとても重要になる」と言う。

また、前述したように今年の入試では、早稲田大学や青山学院大学が大きく志願者数を減らしたことが話題となったが、これは、大学・学部が本当に欲しい優秀な学生を集めるために、入試改革に挑んだからに他ならない。

ここに、興味深いデータがある。東進ハイスクールでは、二つの大学・学部に合格した場合、どちらを入学先として選ぶかという「ダブル合格進学率」のデータをまとめている。ナガセの市村氏は「長年、慶應義塾大学の法学部は圧倒的に強く、早稲田大学の看板である政治経済学部でも勝てなかった。

ところが、あくまで限られたサンプル数ではあるが、ダブル合格進学率を見ると、今年は早稲田の政経が71％、慶應の法学部が29％と逆転した。さらに、同じ指標で立教大学と青山学院大学を見ると、大学全体の比較で18年は立教61.4％、青学38.6％と圧倒的に立教が強く、昨年も立教51.3％、青学48.7％と立教が優位だったが、今年は立教36.0％、青学64.0％と青学が大逆転した。今年逆転したどちらも入試改革を行っている。

これはつまり、『受かったら絶対ここに行きたい』という意欲の高い学生、大学側が望む学生が受験した証拠ともいえそうだ。志願者数の大幅減で『失敗だった』と評価されたかもしれないが、果敢に入試改革に挑んだことは悪いことではなかったといえるのではないか」と分析する。

入試改革の成否は長期的な検証が必要だろう。大学通信の安田氏も「今は、どの世界でもこれまでとは違う多様な人材が求められている上、少子化によって優秀な学生の争奪戦にもなっている。そのために大学側も入試改革を行っている。志願者数が減ったからといって、今年行われた改革路線をすぐに変更するとは考えにくく、しばらくは今年試された形が続くだろう」と予想している。

さらに河合塾の功刀氏は、「その大学のその学部に入ったら必要になる知識や能力だからこそ、入学試験で課されている。入試科目が大変になったからといって敬遠するのではなく、入りたい大学・学部で勉強していくには必要になる知識なんだと考え、入試も逃げずに取り組む方が後々のためになる」とアドバイスする。

来年もコロナ禍の影響がゼロになることは考えにくく、引き続き、入試改革への対応も迫られることになるだろう。ただ、今年の入試はあまりにも不確定な要素が多かったが、来年は今年の入試傾向をしっかり分析することで有効な対策が見えてきそうだ。