私大CグループでもBグループ大学との格差を埋められないものがります

関東地区私大CグループにありながらMARCH大学と呼ばれる所があります。言わずと知れた明治，青学，立教，中央，法政のことなのですがB群大学にとってはこの差は依然として埋められない現状があるようでＣ私大グループでは生き残りをかけて必死なようです。

今年の大学入学定員は国公立私大を合わせて44万9869人でした。合格者はぐんと多くて103万9063人で入学者数は47万9083人となっております。

つまり併願分が差し引き55万9980人いるので、ある程度勉強が出来る学生は複数の大学にまとめて合格する事実があるからです。では次に私大の学生数を比較して見たいと思います

多い順から日本大学68,818人（日本一）・早稲田大学47,654人・慶應義塾大学28,507人
明治大学28,459人・立教大学17,304人・法政大学28,018人となりますが日大は地方の市町村人口より多いのには驚きですすが因みに東京大学は14,085人となります。

地方私大などは2000人程度の大学がごろごろありますから日大などは地方私大を30校分も
合わせた学生数となるのですから改めて驚かされます。

今更驚くことでもないのですが入学試験合格者は一般的に水増しして枠をとりますが、あの早稲田・慶応でさえも最近の傾向としては国立の東大・東工大・一橋の滑り止め的な立場ですから併願者は国立に受かると必ずそちらに行くようです。

そうしますと毎年の傾向としては合格者は定員の倍と水増しをしますが、おおむね入学率は
50%程度となっているのが現状のようですし、それと定員の10%は学校裁量で増員することができるので定員の2.2倍程度の合格者を出す大学も珍しくないとうです。

このように首都圏の大学では合格者を定員の倍以は出しますので地方私大は受験者を確保するのさえも死にもの狂いとなっているのです。

人気の高いマンモス校から成績の良いが寄生を順々に取って行きますので下の大学や地方私大には結局学生がなかなな回ってこないことになりましす。

これ以上日本に大学は必要だろうかと言う議論は国会での良くされますが記憶に新しいところでは民主党政権の時の田中真紀子文部大臣の新設大学の認可をしないと言うニュースは最もだといおう納得した意見のの方が多いのもうなずけるというものです。

それと地方の私立大学は単科大学で定員もきわめて少ないばかりか教員も集められないのが
現実の問題としてあるようで一般に言われている「大学の二極化」が深刻になっております。

そんな分けで大学の境界線と言われるところはMARCH（明治・青山・立教・中央・法政）の
クラスまでは安泰だがC群と言えども油断は禁物というのが業界の話のようです。